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遠隔画像診断・遠隔読影サービス。クリニックに最適です。

LLC cRad(合同会社 クラッド)

遠隔画像診断により病院に読影室ができます

遠隔画像診断 医療の質の向上 地域医療への貢献 ネットワーク構築 画像診断専門医 問題点 将来

Topics/News


遠隔画像診断とは

別名:遠隔放射線診断、遠隔読影、テレラジオロジー 【英】teleradiology

遠隔画像診断はガイドライン上では "ネットワークを利用した複数施設間でのデジタル画像およびその関連情報の相互伝達によって行われる診断"を意味するとされています。
各種画像診断のデジタル化と、近年のネットワーク環境の整備により、 依頼元の医療機関で撮影された単純写真やCT、MRI、US、核医学、マンモグラフィー、超音波などの多種に渡る検査画像を高速通信網を利用し、放射線読影専門医の元へ届けることが可能となりました。これによって遠隔画像診断が行えるようになりました。
日本では画像診断機器の普及率に比べ、画像診断専門医は相対的に不足した状況が有ります。この画像診断専門医の偏在による地域格差を遠隔画像診断により解消することができると考えられています。画像診断の適用範囲は拡大しており、すべてに精通した医師をすべての医療機関に配置するということは現実的に不可能になっています。
今後の高度医療を実現していくために遠隔画像診断は不可欠と思われます。 遠隔画像診断によって、専門医による診断が困難であった場所や状況においても、今後は正しい診断をすることが目標になっております

当社では無駄な中間コストの削減により、高品質、低価格で遠隔画像診断・遠隔読影サービスを提供しています。
月額固定費のない、完全従量制のクリニックや小規模施設に最適な料金体系もご用意させていただいております。

医療の質の向上

昨今、医療機関には、提供する医療の質向上が求められています。しかし、そもそも質とは何なのでしょうか。ISO(International Organization for Standardization)では、質とは、本来備わっている特性の集まりが要求事項を満たす程度、と定義しています。質とは顧客要求への適合、すなわち、顧客満足を意味している。顧客要求はとどまることなく上昇するため、満足を得られるのは一過性でしかない。したがって、継続的に向上の努力を続ける必要があるとされています。

医療とは何か
医療は極めて文化性が高いので、国や地域、時代によっても、その内容は大きく異なります。ゆえに医療制度は常に大きく変遷していっています。医療制度は、頻繁に改定されるために、極めて複雑になり、一般国民はもとより、専門職にとっても理解しにくいものとなっている。
しかし、その制度の変化は国が望む方向へ変化していくようにレールがひかれています。
医療は、狭義には診療(診断と治療:diagnosis and treatment)すなわち、医の行為(medical care)であり、広義には健康に関するお世話(health care)である。Health Careとは、保健・医療・福祉を含む広い意味であり、療養ともいう。医療とは、診療のみならず、医療機関で行なうすべての業務をいう、すなわち、組織運営・経営をも包括しています。

我々が担当するのは主に診断の部分になります。正しい診断無くしては正しい治療はないものと思っています。
様々な診断法が有りますが、画像診断はその診断能の高さに加え、客観性の高さから言って、今日の診断学の基本になっています。しかしながら、画像の有する情報をすべて読み解くには十分なトレーニングが必要になります。
十分な教育を受けた画像診断医が必要とされており、その人的リソースを最大限活用するために遠隔画像診断が必要になっています。

地域医療への貢献

近年、地域医療連携に関心をもっている医療圏が増加してきています、実際さまざまな地域でこの2・3年に地域医療連携が新たに行われるようになっています。医療ITベンダーの大手も、地域医療連携の医療ITシステムをIT製品として用意するようになっています。

遠隔画像診断を行う会社も次々と増えていっています。当初は遠隔画像診断を専門とする会社が、その後医局の遠隔画像診断への参入があり、今は画像診断専門医個人での起業も見られるようになっています。

基本的に病院に画像診断専門医は規模にもよりますが一人か二人ではないでしょうか。いればいるだけ病院の売上が上昇していく臨床医とは違い、放射線科専門医のポジションはその病院の規模によって自ずと決まってきてしまいます。しかし、一人というのはその人がいないと立ちいかなくなってしまいます。そのため、あいた隙間を医局などから非常勤の先生を派遣してもらうという構造が今まであったかと思われます。
ただ、施設の立地によっては医局の支援が受けれないこともあると思われます。医局の支援が無いために常勤がいないといった施設もあるのではないでしょうか。常勤医のサポートを遠隔画像診断が請け負うことによって地域医療に貢献することが可能であると考えています。

また、最終的には地域にいる一人常勤医をお互いにつなぎ合わせることによって、各々が開いた時間で助け合うといった形態も遠隔画像診断・遠隔読影であれば可能と思われます。
正しい診断は正しい治療につながる。この思いが広がっていけばと考えています。

ネットワーク構築

遠隔画像診断・遠隔読影の実現のためには安全なネット回線が必要不可欠です。
ネットワークの構築の方法として「コンピュータ間 VPN」と「リモートアクセス VPN」、および「拠点間 VPN」を説明します

コンピュータ間 VPNによる遠隔画像診断

最も簡単なものが「コンピュータ間 VPN」です。コンピュータ間 VPN は、

などで有効です。病院内では院内のネットワークを外部と接続しないことで安全性を確保している場合が多いので、この方法が適していることが多いと思われます。基本的には、遠隔画像診断・遠隔読影では診断専門医のところにさえ画像がデリバリーされればよいわけですので、PCの数もそんなに多くなることはありません。
具体的には、インターネット上のどこかに設置した VPN Server 内の仮想 HUB に対して、その仮想 HUB によって構成されるレイヤ 2 ネットワークに、直接接続したいクライアントコンピュータに VPN Client をインストールし、その仮想 HUB に接続することができる状態にすることによって行います。
この方法では、インターネットなどの既存の物理的な IP ネットワークを経由して、仮想 HUB に接続したコンピュータ同士の間でだけ通信を成立させることができるような VPN を構築することになります。したがって、VPN は特に「ローカルブリッジ機能」や「VPN Client 側でのコンピュータを用いたルーティング」などを使用しない場合は、物理的なネットワークとの間で一切の相互の影響がありません。
院内のネットワークに影響を及ぼさないということです。

リモートアクセス VPNによる遠隔画像診断

「リモートアクセス VPN」は、物理的なレイヤ 2 ネットワークに対して、外部からリモートアクセスすることができるようにするための VPN です。
関東地方会で演題の出されていたシステムがこのような形態を採用していました。
病院のネットワークに、画像診断専門医がアクセスし遠隔画像診断を行うといったものです。
システムは単純に済む可能性がありますが、多人数の読影医が画像診断を担当する場合は逆に煩雑になりますし、院内のネットワークの設定を変更しなければ初期の設定が完了できない可能性があります。
院内のネットワークに入れるわけですので、レポートの運用などでメリットが有るとは思われますが、接続する人たちが、院内で働く人たちと同じくらいのセキュリティー意識を保つ必要があります

拠点間接続 VPNによる遠隔画像診断

「拠点間接続 VPN 」は、離れた場所にある物理的なレイヤ 2 ネットワーク同士を接続する VPN です。
従来、専用線サービスやフレームリレーサービス、および旧来の VPN プロトコルである L2TP/IPSec などを使用していたレイヤ 3 ベースのネットワーク間接続や、広域 Ethernet サービスなどのレイヤ 2 ベースのネットワーク間接続がこれに当たります。
具体的には本院と分院の接続などです。電子カルテなどは医療機関コードが異なると同じシステムを使えなかったりもしますので、つなげてしまえばおしまいという訳にはいかないかもしれませんが、PACSにかんしては患者IDの内寄せさえできていれば同じシステムでの運用も可能です。
片方の施設にしか画像診断専門医がいなくても、ほぼシームレスに遠隔画像診断・遠隔読影が可能です。
それ以外にもfileserverを運用することによって、本院・分院間のメールなどでのやりとりに比べればセキュアーな環境が構築できると思われます。

当社では様々な形態のネットワーク構築が可能です。それに加えて、遠隔画像診断のシステム開発も自社で行っており、現場の意見が反映された使い勝手の良い遠隔画像診断システムを運用しています。

画像診断専門医とは

放射線科は単純X線写真から最先端画像までの画像診断と画像誘導下で行う局所治療(インターベンショナルラジオロジー:lVR)、および放射線を使った侵襲性の少ないがん治療を行う診療科です。画像を扱う画像診断部門と放射線治療部門とから構成されます。

画像診断部門ではX線写真、CT、MRl、超音波検査(エコー)、核医学検査(PETを含む)などの画像診断を行います。現在の医療は画像診断なくして成り立たちません。しっかりとした画像診断が適切な治療に結びつきます。
画像診断部門にはIVRという専門領域があります。治療部門のような感じもしますが、診断部門とされています。
IVRの先生の中には自らをangiographerと称する方もいらっしゃいますし、以前は血管造影が主な仕事だったからかもしれません。 いまでは血管内手術、血管以外の手技でも治療がメインになっていると思われます。

画像診断専門医は大学医学部における6年間の医学教育、医師国家試験、2年間の臨床研修、4年間の画像診断と放射線治療の研修、2年間の画像診断研修を終了した上で、日本医学放射線学会の画像診断専門医試験に合格した医師です。画像診断医は一般に画像診断専門医のことで、放射線被曝の安全性と防護、MRIの安全性、各種画像の特性と適応、画像診断に必要な画像解剖や病理、画像診断報告書作成について専門のトレーニングを受けています。
臨床科ではこの長い時間を画像を診断することだけに費やすことは不可能です。

通常の医療機関においては診療放射線技師、放射線科看護師とチームを組んで診療することになるかと思われますが、遠隔画像診断ではSEたちとの連携が不可欠です。医師個人がネットワークやPCに関する知識を持っていれば最も好ましいです。人によっては最初からさわりもしないでお任せの人もいますが、多くの試験を乗り越えてきた医師たちがこなせないほど難しいものではありません。
実際に使う人が作るシステムというものは、本当に使いやすいものができると思います。

遠隔画像診断を担当する医師は全員、日本医学放射線学会診断専門医でレポートの質には妥協しません。

問題点

今までの常識では診療・診察は、医師と患者が同じ場所に位置していなければいけませんでした。それは当たり前といえば当たり前で、患者をみずして診療が行えないからです。しかし、昨今のIT技術の発展、情報のデジタル化が遠隔地での医療を可能としました。しかしながら、問題も有ります。現在取り組まれている遠隔医療がさらに発展していきそれらの問題も緩和され、医療の質が向上していくことが望まれます

「遠隔医療とは、直接対面せずに通信技術を用いて、診断・診療等の医療に関わる行為や在宅健康管理等の保健に係る行為を行うこと。定義上、患者さんに対する電話やメールでのサポートも遠隔医療の概念に含まれます」とされています。

テレパソロジー(遠隔病理画像診断)

癌の手術などで提出された検体からプレパラートを作成し顕微鏡レベルで確認し、正常組織か病変組織かどうかの判断を下す。この判断を下すのが病理医です。現在、病理医は全国的に不足しており、高齢化もしています。そこで顕微鏡にデジタルカメラを装着し、病理医に組織画像を送信。診断する。結果は即時に、依頼元医療機関へフィードバックされ、手術等に役立てられる。というものが検討はされていますが、この分野はまだ実用的にはなっていません。プレパラートは2次元ではなく、3次元的な情報を有しているためにデジタル化する際に情報量がとても大きくなってしまうのです。単純に今のインフラではその情報をやりとりするのには十分ではありません。
では、遠隔病理診断が行われていないのかといえばそうではありません。昔ながらのプレパラートを郵送し、診断したら送り返すといった方法で行われています。診断の結果が1.2週間かかるものと思われている病理なので、可能になっています。

テレラジオロジー(遠隔画像診断)

放射線画像を取得するCTやMRI。これらの画像を遠隔地にいる放射線診断医に転送し、診断する。結果は依頼元医療機関へフィードバックされ診療に役立てられる。「遠隔放射線画像診断を行わない場合、往復の移動時間で半日以上費やし、実際に医師が読影している時間は2時間といったケースもありました。またCTやMRIの普及に比べて、放射線診断医は不足しているため、放射線診断医に効率的に診断してもらうことが必要です」と言われています。
今一番現実的に運用が可能な分野と思われます

テレケア(遠隔健康管理)

健康管理端末で測定した生体情報を保健師や医師へ転送。その情報に基づく指導等を行う。例えば、トイレで排尿すると便器にセンサーがついており血糖値が自動でわかるシステム、ネットワーク対応型携帯心電計(net-AECG)で心電計の情報を随時医療機関へ転送するシステム、親の元気がわかるみまもりポット などで独居老人の在宅確認を行うもの等がある。「健康管理端末で毎日記録を行うのは大変なので、今後は、センサー技術を有効に活用し、本人が能動的に行動しなくてもデータが取得されるようになっていくようになるかもしれません。

普及状況
 厚生労働省の平成17年「医療施設(静態・動態)調査・病院報告」では、全病院の7.6%に相当する682病院が遠隔画像診断を行っている。遠隔病理診断については、143病院(1.6%)。在宅療養支援は83病院(0.9%)である。
実際に遠隔画像診断が最も普及しています。その他、2部門は現在では技術的な障害が多くなっています。
当社でも遠隔画像診断・遠隔読影サービスを提供していますが、将来的には3分野での活動を目指しています。

遠隔画像診断の将来

遠隔医療は必要ない、放射線科医が現場にいることで、撮像する画像の管理から行えるといった意見や、過去画像との比較ができないといった批判をしている方を見ることが有ります。
単純CTを撮影する際に放射線科医が活躍する場はあるのでしょうか、MRIに関しても十分なシークエンス数を撮像していたら追加で撮像するものはないような気がします。
過去画像に関しても、遠隔画像診断だから参照できないのではなくて、その遠隔画像診断システムが過去画像を参照できないだけです。
的はずれな批判が行われています。些細なデメリットよりも、専門のfineな画像診断専門医に読影してもらえるメリットがはるかに上回ると考えています。

現在では遠隔画像診断管理加算の算定基準はとても厳しい物になっています
放射線科専門医会は画像診断専門医が読影すればいかなる状況であろうと、加算が取れることを目指しているそうです。しかし、遠隔画像診断の普及のためには補助金や政策に頼るだけではだめ。少ない予算、限られた予算の中で、いま何ができるかを模索していかなければなりません。つねに、費用対効果を考えながら、その時代にある技術を使って、どこまで医療に応用できるかを考える必要があります。技術的に可能ではなく、現実的に選択可能な選択肢になる必要があります。
当社のシステムはそれが可能です。


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